書籍等出版物 |
No. | タイトル URL, 担当区分, 出版社, 出版年月, 担当範囲, ISBN
|
1 | ベーシック会計学教室 , 共著, 中央経済社グループ パブリッシング, 2024年10月25日, 第5章から第8章及び11章,
|
2 | ニューステップアップ簿記【第4版】 , 編者(編著者), 創成社, 2024年05月20日, Chapter1からChapter10, 9784794415929
|
3 |
|
4 |
|
5 |
|
6 |
|
7 |
|
8 |
|
9 | IFRSを紐解く , 共編者(共編著者), 森山書店, 2021年03月, ,
|
10 | ニューステップアップ簿記【改訂版】 , 編者(編著者), 創成社, 2020年05月, 1章から8章, 9784794415486
|
11 |
|
12 | 簿記入門【改訂版】 , 単著, 創成社, 2020年04月, ,
|
13 |
|
14 | 基本から学ぶ会計学 , , 中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売), 2019年04月, , 9784502296314
|
15 | 簿記入門 , 単著, 創成社, 2018年04月, ,
|
16 | イントロダクション簿記【第11版】 , 編者(編著者), 創成社, 2018年04月, 1章から7章、23章、24章, 9784794415271
|
17 |
|
18 |
|
19 | 会計学【第3版】 , 共著, 森山書店, 2013年08月, ,
|
20 |
|
21 | 現代簿記の基礎 , 共著, 中央経済社, 2008年03月, 16章,
|
22 | 財務会計基礎論 , 共著, 中央経済社, 2007年06月, 6章、9章、15章,
|
23 | コンパクト連結会計用語辞典 , 共著, 税務経理協会, 2007年03月, 外貨換算、税効果、連結納税等の用語,
|
24 |
|
25 | 基本簿記ワークブック〈2級商業簿記〉 , 共著, 白桃書房, 2004年04月, 5章、6章、10章、11章,
|
26 | 基本簿記ワークブック〈3級商業簿記〉 , 共著, 白桃書房, 2004年04月, 15章、16章,
|
27 | 基本簿記テキスト〈2級商業簿記〉 , 共著, 白桃書房, 2004年04月, 5章、6章、10章、11章,
|
28 | 基本簿記テキスト〈3級商業簿記〉 , 共著, 白桃書房, 2004年04月, 15章、16章,
|
29 | 3ステップ方式原価計算・工業簿記演習【改訂版】 , , 創成社, 2003年05月, , 4794412444
|
30 |
|
31 | 現代経営用語の基礎知識 , 共著, 学文社, 2001年04月, 会計に関する用語担当,
|
32 | 3ステップ方式 基本商業簿記演習 , 共著, 創成社, 2000年04月, 13章から15章、23章,
|
33 | 3ステップ方式工業簿記・原価計算演習 , 共著, 創成社, 1999年04月, 3章、6章、9章、10章、12章、14章、19章、24章,
|
34 | だれにもわかる日商簿記〈2級商業簿記〉 , 共著, 一橋出版, 1998年07月, 17章「帳簿組織」、18章「本支店会計」,
|
35 | 会計学の基礎 , 共著, 税務経理協会, 1998年04月, 第2章Ⅱ-2「特殊商品売買における収益の認識・測定」,
|
論文 |
No. | 論文タイトル URL, 誌名(出版物名), 巻( 号), 開始ページ- 終了ページ, 出版年月, DOI
|
1 | 返品権付販売に関する収益認識 , 『最新の収益認識会計』税務経理協会, , 139- 149, 2024年10月15日,
|
2 | ライセンス供与に関する収益認識 , 『最新の収益認識会計』税務経理協会, , 209- 219, 2024年10月15日,
|
3 | 収益認識についての総合的研究 , 会計理論学会スタディーグループ最終報告, , 1- 302, 2023年09月30日,
|
4 | Impact of removed Remarkable Rule in Accordance with Lease Transactions: Questionnaire Survey in 2014 , Journal of strategic accounting research, 2( 2), 5- 22, 2018年01月,
|
5 | 米国企業の配当状況 : 2002年から2012年の動向について (開学30周年記念号) , 創価女子短期大学紀要, ( 47), 31- 46, 2016年02月,
|
6 | 2014年度リース会計基準に関するアンケート調査研究 : 例外規定廃止による影響 , 産業經理, 75( 1), 121- 142, 2015年04月,
|
7 | 会計基準の個別的差異解消と国際的な差異-投資不動産会計基準を取り上げて- , 倉田幸路編著『財務会計の現状と展望』白桃書房所収, , 148- 158, 2014年07月,
|
8 | 2013年度繰越欠損金に関するアンケート調査研究 : 平成23年度税制改正による救済効果 , 産業經理, 73( 4), 153- 171, 2014年01月,
|
9 | アメリカの配当メカニズム , 吉岡正道編著『配当財源メカニズムの国際的動向』国際会計研究学会 2013年度研究グループ 最終報告, , 103- 118, 2013年09月,
|
10 | 退職給付に係る未認識債務計上とその他包括利益表示-2012年度退職給付に関するアンケート調査研究- , 週間経営財務, ( 3112), 18- 23, 2013年05月,
|
11 | 退職給付に係る未認識債務の計上 : 2012年度退職給付に関するアンケート調査研究 , 産業經理, 73( 1), 177- 193, 2013年04月,
|
12 | IFRS時代における新課税所得計算の必要性 : 2012年度連・単分離に関するアンケート調査 , 産業經理, 72( 3), 214- 229, 2012年10月,
|
13 | IFRSのアドプションに伴う懸念要因 : 2011年度IFRSに関するアンケート調査研究 , 産業經理, 72( 1), 172- 191, 2012年04月,
|
14 | 包括利益の導入による業績概念の変化 : 2011年度包括利益に関するアンケート調査研究 , 産業經理, 71( 3), 150- 167, 2011年10月,
|
15 | IFRSの導入に伴うコストとベネフィットの比較--2010年度IFRSに関するアンケート調査研究 , 産業經理, 71( 1), 154- 171, 2011年04月,
|
16 | 減損会計による企業行動への影響 , 週間経営財務, ( 2992), 34- 41, 2010年11月,
|
17 | 棚卸資産評価基準の改正に伴う会計実務への負担--2010年度棚卸資産会計に関するアンケート調査研究 , 産業經理, 70( 3), 173- 187, 2010年10月,
|
18 | 会計実務における減損会計基準の定着度--2009年度減損会計に関するアンケート調査研究 , 産業經理, 70( 1), 154- 169, 2010年04月,
|
19 | Impact of impairment accounting on company behavior: questionnaire research studies on impairment accounting in 2009 , 国際会計研究学会年報, 2010, 71- 83, 2010年,
|
20 | 英国における投資不動産会計基準設定への影響要因 , 経理知識, ( 88), 39- 56, 2009年09月,
|
21 | 資産の会計ー会社法の目的と資産評価規定ー , 日本会計研究学会・2008年度スタディーグループ最終報告『会社法の計算規定』, , 33- 43, 2008年09月,
|
22 | 資産の会計-会社法計算規則第5条の資産評価規定を取り上げて- , 日本会計研究学会2007年度スタディーグループ中間報告「会社法の計算規定」, , 33- 43, 2007年,
|
23 | 公正価値評価の適用範囲の拡張に関する一考察 : 投資不動産への適用について , 年報財務管理研究, ( 17), 96- 103, 2006年,
|
24 | 投資不動産の定義と識別 , 創価女子短期大学紀要, 35( 35), 3- 19, 2005年12月,
|
25 | 会計基準の設定主体-IASB- , 氏原茂樹編著『国際財務会計論』税務経理協会, , 61- 72, 2005年03月,
|
26 | 投資不動産の特質と公正価値モデル , 産業経理, 65( 3), 98- 108, 2005年,
|
27 | 会計における不動産の分類と投資不動産の特質 , 創価女子短期大学紀要, 34( 34), 27- 42, 2004年12月,
|
28 | IASCの組織改革と会計基準の収斂 , 創価女子短期大学紀要, 33( 33), 49- 66, 2003年12月,
|
29 | 投資不動産に係る会計基準の比較検討--SSAP19号とIAS40号を取り上げて , 経理知識, ( 82), 45- 56, 2003年09月,
|
30 | 投資不動産会計の展開と我が国の課題--国際会計基準との調和化を焦点として , 経営論集, 50( 1), 173- 188, 2002年10月,
|
31 | 日本における時価会計の導入 , 高橋俊夫監修『会計の戦略化-経営環境の変化と会計―』税務経理協会, , 141- 159, 2002年05月,
|
32 | 工事契約会計のIASへの調和化に関する一考察--日本の現状と課題 , 創価女子短期大学紀要, 29( 29), 27- 39, 2001年06月,
|
33 | 金融商品の時価評価と会計枠組み : FASBの概念報告書を取り上げて , 創価女子短期大学紀要, 26( 26), 25- 43, 1999年12月01日,
|
34 | 低価法における時価 : 時価の適用をめぐる二つの論理 , 創価女子短期大学紀要, 24( 24), 3- 19, 1998年12月,
|
35 | 経済環境の変化と会計理論 : 米国における低価法の理論化の推移を中心として , 創価女子短期大学紀要, 23( 23), 25- 49, 1998年06月01日,
|
36 | オプションの会計 , 森川八洲男編著『会計基準の国際的調和化』白桃書房, , 267- 277, 1998年03月,
|
37 | 有価証券の時価評価に関する一考察--保有利得の認識問題を中心として , 産業経理, 57( 3), 118- 126, 1997年10月,
|
38 | オプション・プレミアムの分離処理 , 創価女子短期大学紀要, 20( 20), 81- 96, 1996年12月01日,
|
39 | 業績表示と収益の認識-売買目的有価証券の保有利得の認識を中心として- , 経営学研究論集, 3( 3), 1- 14, 1995年08月21日,
|
40 | IASCにおける工事契約収益の認識基準 , 経営学研究論集, 1( 1), 85- 99, 1994年10月20日,
|
41 | 損益会計―IASの特質― , 嶌村剛雄監修『国際会計基準精説』白桃書房, , 98- 104, 1994年07月,
|
42 | 「IASCにおける会計処理の統一化-棚卸資産価額の決定を中心にして-」 , 明治大学大学院紀要 経営学篇, 31( 31), 149- 165, 1994年02月15日,
|
43 | 低価法の理論性に関する一考察ーアメリカにおける展開を中心として- , , , 1- 101, 1992年03月,
|
44 | 低価法の理論性と客観性-AAAの見解を中心として- , 明治大学大学院紀要 経営学篇, 29( 29), 125- 139, 1992年02月15日,
|
45 | 低経済成長期における企業財務の研究ーウッドの理論を用いてー , 学生経営論集, ( 16), 1- 27, 1990年03月,
|
講演・口頭発表等 |
No. | 講演・口頭発表タイトル, 会議名, 発表年月日, 主催者, 開催地
|
1 | 収益認識についての総合的研究(スタディーグループ最終報告), 会計理論学会第38回全国大会, 2023年09月30日, ,
|
2 | 収益認識についての総合的研究(スタディ―グループ中間報告), 会計理論学会第37回全国大会, 2022年10月01日, ,
|
3 | 国際会計の歴史的動向と日本の対応, Global Academic Community (2020年度年次研究会), 2020年08月20日, ,
|
4 | 日本における研究推移からみた会計の科学性, Global Academic Community (2018年度年次研究会・統一論題), 2018年06月16日, ,
|
5 | 2014年度リース会計基準に関する調査研究-例外規定廃止による影響-, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2015年04月17日, ,
|
6 | 2014年度リース会計基準に関する調査研究-例外規定廃止による影響-, 産業経理協会・経営戦略会計委員会, 2015年02月20日, ,
|
7 | 配当財源枠決定メカニズムの国際的動向(最終報告), 国際会計研究学会第30回全国大会(研究グループ報告), 2013年09月14日, ,
|
8 | 退職給付に係る未認識債務の計上根拠ー2012年度退職給付に関するアンケート調査研究ー, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2013年03月22日, ,
|
9 | IFRS時代における新課税所得計算の必要性-2012年度連単分離に関するアンケート調査研究ー, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2012年10月19日, ,
|
10 | 配当財源枠決定メカニズムの国際的動向(中間報告), 国際会計研究学会(2012年度研究グループ報告), 2012年09月22日, ,
|
11 | IFRSのアドプションに伴う懸念要因ー2011年度IFRSに関するアンケート調査研究ー, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2012年03月16日, ,
|
12 | Comparison on Benefits and Costs of introducting IFRS : Questionnair Research Studies on IFRS in 2010, International Association for Accounting Education and Research (Universita Ca'Foscari Venezia Venice in Italy), 2011年11月04日, ,
|
13 | 包括利益の導入による業績概念の変化ー2011年度包括利益に関するアンケート調査研究ー, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2011年10月21日, ,
|
14 | IFRSの導入に伴うコストとベネフィットの比較ー2010年度IFRSに関するアンケート調査研究-, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2011年04月15日, ,
|
15 | IFRSの導入に伴うコストとベネフィットの比較ー2010年度IFRSに関するアンケート調査研究-, 産業経理協会・経営戦略会計委員会, 2011年01月21日, ,
|
16 | 棚卸資産評価基準の改定に伴う会計実務への負担-2010年度棚卸資産会計に関するアンケート調査研究-, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2010年10月05日, ,
|
17 | Impact on Business Behaviors by Impairment Accounting :Survey Research Studies on Impairment Accounting in 2009., 国際会計研究学会第27回研究大会, 2010年09月12日, ,
|
18 | 会計実務における減損会計基準の定着度-2009年度減損会計に関するアンケート調査研究-, 記者発表(産業経理協会調査研究委員会), 2010年03月26日, ,
|
19 | 会社法の計算規定(スタディーグループ最終報告), 日本会計研究学会第67回全国大会, 2008年09月08日, ,
|
20 | 会社法の計算規定(スタディーグループ中間報告), 日本会計研究学会第66回全国大会, 2007年09月01日, ,
|
21 | 公正価値評価の適用範囲の拡張に関する一考察-投資不動産への適用について-, 日本財務管理学会第21回全国大会, 2005年11月26日, ,
|
22 | 有価証券の測定に関する一考察, 経営行動研究学会第28回研究部会, 1998年06月20日, ,
|